※記載の情報はリリース発表時のものです。
報道関係者各位

2022年2月1日
株式会社フェイス

フェイス、Thumva BIZをエイチ・アイ・エスへ提供
オンライン相談窓口を刷新

株式会社フェイス（代表取締役社長 平澤創、本社：京都市中京区、証券コード：4295東証一部、以下：フェイス）は、株式会社エイチ・アイ・エス（代表取締役会長兼社長　澤田秀雄、本社：東京都港区、以下：HIS）へ「Thumva BIZ（サムバビズ）」のサービスを提供し、HISのオンライン相談窓口をよりお客様を待たせず快適に相談できる環境へ刷新いたしました。

【サービスの特長】
「Thumva BIZ」はライブ配信プラットフォーム「Thumva」で培ってきた配信ノウハウを活かし、Web上での問い合わせや相談を希望するお客様に対し、１クリックで商談が開始できる対面接客業種に特化したオンライン商談サービスです。特に現在、コロナ禍で「店舗への集客が減っている」「toC向けの対面接客ができなくなった」といった企業に向けて、Webサイトへ誘導することなく、各種SNSやバナーから直接見込み客を誘引、そのまま商談を開始できる「オンライン店舗」としてご利用いただけます。
HISがこれまで提供していた「ビデオチャット接客」では必須だった相談前の必要事項の入力を省略し、出発地の選択をするだけで即時相談を始めることができます。お客様をお待たせせずにより簡単に相談受付を行えることから、フォーム入力におけるユーザー離脱を防ぎ、インターネット環境に不慣れな方でも安心して相談いただける環境を提供いたします。

・順番待ち機能を搭載

お得なキャンペーン実施時など相談が集中した場合でも、順番待ち機能により対応スタッフ数を超える受付が可能となりました。順番待ちに申し込んでいただくことで、申し込み時に登録いただいた携帯番号かメールアドレスに順番になったら通知を発信。待ち時間を自由に過ごしていただくことが可能です。

・待ち時間を快適に過ごせる動画配信機能

オンライン接客中に以前より高音質・高画質、さらに長時間の動画配信が可能になりました。調査時間や、見積作成時の待ち時間などにこれまでは1分程度のCM動画を繰り返し再生するだけでしたが、旅行先の紹介動画などを配信し、お客様により快適に楽しくお過ごしいただく機能として提供いたします。

・多拠点通話機能/招待機能

1対1での相談だけでなく、友達や家族と一緒に複数の拠点から参加することができるようになりました。予約時に発行されるURLの共有はもちろん、即時相談時にも「招待機能」を利用することで一緒に旅行をするグループでの参加が可能になり、お客様により安心してご相談いただくことが可能です。

【その他の追加機能】
・スライドシェア
共有するファイルを別途開く必要がある画面共有とは異なり、「Thumva BIZ」の共有フォルダでファイル登録することで、どこの拠点、どの担当からも同じファイルを共有できる便利な機能です。これまでに起こっていた担当者の資料のバージョン違いなどをなくし、最新の資料をすべてのスタッフが利用できます。

・ファイル送付
デジタルパンフレットや見積り書などのデータをスタッフがお客様にファイルとして送付することができ、オンライン接客後に別途メールを送るなどの事務作業を軽減し円滑にお客様がご検討いただける環境を提供。

フェイスの「Thumva BIZ」は旅行業を始め、幅広い対面接客業種にご利用いただける機能を搭載しており、今後もリアルと遜色ない接客が実施できるように積極的な機能追加を図ってまいります。

■株式会社エイチ・アイ・エス　https://www.his-j.com/
「もっと多くの方に世界へ飛び出してほしい。」と日本の旅の変革を求め事業をスタート。42年目を迎えた現在、国内157店舗、海外61カ国116都市167拠点（2022年1月19日時点）を展開。旅行業のみならず、テーマパーク事業、ホテル事業など多様な旅行商品とサービスで、“いい旅を、世界中のお客様に”提供しております。

■フェイス　（東証一部 ：証券コード 4295）　https://www.faith.co.jp/
フェイスは、世界で初めて携帯電話の「着信メロディ」を考案・実用化し*、日本発の新しい文化として世界約100ヵ国で定着させるなど、創業期よりコンテンツ流通のしくみ創りに取り組んでいます。
「あるものを追うな。ないものを創れ。」の企業理念の下、日本コロムビアをはじめ流通プラットフォームに必要な機能を有するグループ各社を傘下とし、コア・コンピタンスである「音」を柱に、エンタテインメント、教育、ライフなどの分野でグローバルに事業を展開しています。
今後もフェイス・グループは、音楽をはじめとしたコンテンツの流通システムの構築、配信・販売にわたるソリューションを提供し、社会にとって価値ある市場・文化を創造してまいります。（* 当社調べ）

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